コラム
自動販売機を赤字にしないために
採算に乗るかはもちろん売り上げ次第。
赤字は設置された自動販売機周囲の状況の変化によるものの場合もあれば、自動販売機そのものに起因する場合もあります。
まずもっとも大きな赤字要因は自動販売機を売れない場所に設置してしまうこと。売れ行きが低い、もしくは下がると地代、電気代などで赤字になってしまいます。
売り上げ減少には物理的な環境だけでなく、外部環境が影響することも。消費税上昇時の影響、ＰＢ商品との価格競争、商品のインパクト低下などで売り上げがメーカー全体、業界全体として落ちる局面もあります。
自動販売機の貸し出し元である飲料メーカーは自社の自販機の有効活用の必要から、万一売り上げが減少した場合には向上策をとります。具体的にはオペレーション業務の基本の強化です。清掃等で美観を保つ。新発売の商品の即時投入。様々なキャンペーンをPOPシール類でアピール。自販機内下部のインパネポスター等の積極的活用など。自動販売機そのものの状態が原因の場合にはこうしたテコ入れ策で売り上げが改善することもあります。各社対応様々ですが、自販機の収支の悪化を把握し、対策がなされるよう促すシステムを２０１２年から導入するアサヒでは、一部地域で担当者に対策を促すプロセスが自動化されています。担当者が収支改善策をシステムに登録するまではパソコンのアラートは消えないのだそう。これは首都圏の約7万台が対象です。
またフルオペレーションでない場合には自由裁量がある反面、企業のフォローがありません。人件費、仕入の都合が発生し、自力で仕入れた売れ残り清涼飲料を消費期限が迫るなかで自家消化することになったり、自動販売機の破損や故障の修理費用が自分持ち。自販機そのものの盗難といった緊急事態も起こりえます。赤字にしないための努力はそのまま設置者だけのもの。当然のことではありますが、自由裁量とリスクは隣り合わせです。
